ＲＯＥは、経営の効率性を測定する財務指標です。
また株主が求める要求収益率（＝期待収益率）を表しています。
ＲＯＥ（自己資本利益率／単位：％）
＝当期利益÷純資産
＝ＥＰＳ÷ＢＰＳ
＊ＲＯＥは、Ｒeturn On Equity のことです。
＊ＥＰＳ：１株当たり純利益
＊ＢＰＳ：１株当たり純資産
ＲＯＥは当期純利益を純資産で除したもので、
株主の持ち分である純資産に対して、株主の取り分となる純利益をどれだけ上げたかを比率で表しています。
近年最も重視されている財務指標で、多くの上場企業がＲＯＥの改善を経営目標に掲げています。
株主が求めるＲＯＥの水準は、最低８％以上というのがグローバルなスタンダートといわれています。
（ＲＯＥとデュポンシステム）
ＲＯＥは次のように展開することができます。
これをデュポンシステム（デュポン分析）といいます。
米国のデュポンがはじめてこれを経営分析の指標として利用したからです。
ＲＯＥ
＝純利益／純資産
＝（純利益／売上高）×（売上高／総資産）×（総資産／純資産）
ここで第１項の（純利益／売上高）は、売上高純利益率（単位：％）です。
第２項の（売上高／総資産）は、総資産回転率（単位：回）です。
第３項の（総資産／純資産）は、自己資本比率（単位：％）の逆数です。
デュポンシステムから、ＲＯＥ向上には、
第１に売上高純利益率を上げるか、
第２に総資産回転率を上げるか、
第３に自己資本比率を下げるか、
が必要であると分かります。
１番目、２番目は企業の経営努力に関わる課題ですが、３番目については経営者の判断で財務的に操作できてしまう面があります。
すなわち資本政策として、
①負債を増やすか、
②自社株買い*を行って消却するか、
によって自己資本比率を引き下げ、見かけ上ＲＯＥを改善させることが可能です。
（*自社株買いの評価については、後述）
（ＲＯＥと益利回り）
ＲＯＥは、益利回りと同様に、投資家が企業に求める要求収益率（＝期待収益率）でもあります。
ＲＯＥは純資産（簿価ベースの純資産）と純利益の比較です。
益利回りは時価総額（時価ベースの純資産）と純利益の比較です。
ＲＯＥ＝ＥＰＳ／ＢＰＳ＝純利益／純資産
益利回り＝ＥＰＳ／株価＝純利益／時価総額
（ＲＯＥとＰＥＲ）
益利回りは、ＰＥＲの逆数です。
ＰＥＲ＝株価／ＥＰＳ
益利回り＝ＥＰＳ／株価＝１／ＰＥＲ
前述のようにＲＯＥも益利回りも、投資家の要求収益率（＝期待収益率）と考えることができますから
ＲＯＥ≒益利回り＝１／ＰＥＲ
と書き換えることができます。
この式からＲＯＥとＰＥＲの関係を導き出すことができます。
例えばＰＥＲが１２．５倍の株式は、
ＲＯＥ＝1／１２．５＝８％ を期待されています。
またＰＥＲが５．０倍の株式は、
ＲＯＥ＝1／５．０＝２０％ を期待されています。
逆にＰＥＲが５０．０倍の株式は、
ＲＯＥ＝1／５０．０＝２％ を期待されています。
逆に言えば、
ある株式のＰＥＲが５倍ということはおそらく、
その企業は成長力が低いので（ＲＯＥの向上が見込めないので）、せめて期待収益率２０％が確保できる水準でなければ投資できない、と市場は評価しています。
またある株式のＰＥＲが５０倍ということはおそらく、
その企業は成長力が高いので（ＲＯＥも向上してゆくので）、当面は期待収益率２％でも許容できる、と市場は評価しています。
（＊自社株買いの評価について）
MM理論（モディリアニ・ミラー理論）は、
完全資本市場の下での配当政策について、
配当と自社株買いは完全に同じ
両方とも企業価値には影響を与えない
ということを示しています。
したがって理論的には自社株買いが株価に影響することはありません。
会計上は、自社株買いを行う時が、
株価 ＞ １株当たり純資産 であれば、１株当たり純資産が減少
株価 ＜ １株当たり純資産 であれば、１株当たり純資産が増加
ということになります。
実際の市場では、自社株買いによって
発行済み株式の減少➝１株当たり価値の向上
発行済み株式の減少➝株式需給の改善
との見方から株価が上昇するケースが多く見られます。
また経営者が、今の株価は割安であると判断している、と市場が受け取るので、株価の上昇につながる面があります（アナウンスメント効果）。